メーカーからコンサル、AIベンチャーを経て入社

新卒で入社した日系大手化学メーカーを皮切りに、コンサルティングファーム、AIベンチャーと、多様な業界で経験を積んできました。1社目のメーカーではプラントエンジニアリングに従事。化学プラントの性質上、保守的にならざるを得ない風土の中、アナログからデジタルへの切り替えに取り組みました。その後の2社目、3社目では、AIを中心とする先進的なテクノロジーに触れることができました。
ビジネス側の課題に対して提供価値とソリューション案を設計し、AIエンジニアチームと連携しながら実装につなげる役割を担いました。ビジネスと技術の両方を深く理解することが求められる非常に難しい課題でしたが、この経験が現在の私の強みになっています。

私自身、以前から金融業界に対しては、大量のデータを扱いつつも十分に活かし切れておらず、テクノロジーによって新たな鉱脈を掘り当てることができると感じていました。業界の特性として、金融商品取引法をはじめとした厳しい法令・規制による制約があるからこそ、他業界以上にソリューション創出の難易度が高く、そこに大きな挑戦しがいと面白さを見出していました。
その中で野村證券は、AIはもちろんのこと、量子暗号やブロックチェーンなど最先端のテクノロジーに積極的に取り組んでいるという印象を持っていました。野村證券であれば、そうしたチャレンジングなテーマに取り組めるのではないかと考え、入社を決めました。

私が所属するデジタル・カンパニーは、野村グループ内におけるデジタル分野の協業を強化し、イノベーションによってコア・サービスを飛躍的に拡大させていくことを目指して設立されたグループ横断的な組織です。私の“ビジネスとテクノロジーの橋渡し役”という強みも、大きな価値を発揮できるのではないかと感じました。 1社目でビジネス側、2社目でコンサルティング、3社目ではテクノロジー側とそれぞれ異なる立場を経験したことで、多様な考え方や視点を身につけられたことは、様々なステークホルダーをまとめ上げていく上でアドバンテージになると思っています。

AIの実装へ、アクセルとブレーキをコントロール

入社してすぐに参画したプロジェクトが、AI CoEの立ち上げです。AI CoEとは、野村グループにおけるAI活用に向けて、人材やノウハウといったリソースをグループの垣根を超えて集約し、推進していく専門組織（Center of Excellence=CoE）です。
AIは、あくまで手段であり、目的はビジネス課題の解決です。そのため、AIをビジネスで活用するにはビジネス側の協力を得ながら、広くビジネスの課題を吸い上げて優先順位付けを行い、最も大きなビジネスインパクトが見込める課題に対してAIソリューションを開発・導入していく必要があります。従来はこの一連の取り組みが各部門で行われており、ノウハウが共有されにくいという課題がありました。この課題を解消し、集約して取り組んでいく組織として発足したのがAI CoEです。
前職での経験を活かすことでその立ち上げに貢献できるのではないかと考え、参画することにしました。

AI CoEの立ち上げは2024年4月で、具体的な準備がスタートしたのが前年12月頃ですから、かなりスピード感を持った取り組みとしての旗揚げでした。スタート後も、走りながら組織を整えていったというのが実感です。
当然のことながらビジネス側は「できるだけ早くAIを活用したい」と希望します。特にネット証券などが積極的にAIを活用している現実に、ビジネス側の最前線は大きな危機感を抱いています。一方で、例えば生成AIにはハルシネーション（事実に基づかない情報）がつきものですから、パートナー（営業担当者）が間違った情報に基づくセールストークをしてしまう危険性があります。そうしたリスクをビジネス側に伝え、認識していただくことは重要な業務でした。
前職で“ビジネスとテクノロジーの橋渡し役”として鍛えられたコミュニケーション力、多様な関係者を巻き込んで調整していく力を、発揮できたと感じています。

AI CoE立ち上げ後は、事務局の一員として運営に携わっています。具体的には各部門におけるAIプロジェクトの情報収集や進捗確認、新たに起案されるAIサービスのガバナンス管理のほか、経営陣への進捗報告などを担っています。
ガバナンスについては、先のハルシネーションの例のように、どうしても保守的にならざるを得ません。いち早く仕事でAIをツールとして活用したいビジネス側の要望に対し、AI CoEはリスクを見極めながら適切な活用を支える役割があります。どんなゲームもルールがあるから面白いように、この仕事においてもスピード感と慎重さのバランスを取りながら、AI活用を前に進めていくところに面白さがあります。

最先端のプロフェッショナルたちから刺激を受ける

AIに特化した先進的なテクノロジー集団との協業も、大きな醍醐味です。その1社が、株式会社Preferred Networks（PFN社）です。同社は国産生成AIやAI半導体を独自開発し、幅広い領域でAIの社会実装を行っています。野村ホールディングスでは同社との協業により、先端技術を活用した新たな金融ビジネスソリューションの開発を進めています。
私にとっても同社との協業プロジェクトは大変刺激的で、多くのことを学びました。PFN社の皆さんはAI技術に関して幅広い知見を持っているのはもちろんのこと、与えられた課題を解決に導くための定式化のスキルの高さには驚かされました。また、金融工学に関するキャッチアップが非常に早く、専門的な議論も難なくこなしています。学ぶことばかりで、私自身の大きなモチベーションになっています。

最先端のAI企業と接点を持ち、常に最新の知識を取り入れながら業務に取り組めるのは、野村グループならではの大きな魅力です。この分野のトップランナーの方々と共に仕事を進められる環境は、間違いなく大きな刺激となります。

デジタル・カンパニーでは「グループ全体のDX推進を通じた、収益性向上への貢献」をミッションに掲げています。社員の約8割はキャリア入社。そのバックグラウンドは実に多彩で、アパレル販売員やメディア運営、マーケティング、デザインなど、金融とはまったく関係ない領域でキャリアを積んできたメンバーもたくさんいます。そのため発想や発言もバラエティーに富んでいます。
また、野村グループの各組織と横断的に接点を持てる点も魅力です。どの組織にいらっしゃる方も非常に優秀で、常に大きな刺激をいただいています。

野村グループを通じて、社会に大きなインパクトを

2026年4月にAI・データ戦略部という組織が新設され、私はそちらに異動しました。基本的に担当業務は変わりませんが、今後はAIに加えてデータを活用した金融サービスの開発に取り組み、業務の幅を広げていく予定です。さらには野村グループ全体の業務プロセスの変革にも取り組みたいと考えています。
個人的にも、“ビジネスとテクノロジーの橋渡し役”という自分ならではの強みを活かしながら、今後も引き続きこの領域でキャリアを重ねていくつもりです。AIの導入でビジネスインパクトを上げていく中、スピード感と慎重さのバランスをしっかりと取れる人材であり続けることが今後の目標です。

デジタル・カンパニーは、野村グループのビジネスそのものを変えられる可能性を秘めた組織です。野村グループの存在感を考えれば、それは日本の金融業界全体を変えていくことにつながるでしょう。
自分が携わったソリューションが世の中に出ていき、それによって社会が変わっていくことを経験できるのが、この仕事の大きな魅力です。

多様な考え方を持つ人たちを調整してまとめ上げていく作業は、決してスマートなことばかりではありません。最新のテクノロジーが浸透する過程では、様々な人に会って話を伺いながら、最適な落とし所を見つけながらプロジェクトを前に進めていくことが求められます。そうした泥臭さも含めて楽しみながら最後まで走りきれる方と一緒に働きたいと思っています。
野村グループ全体がビジネスをスケールアップさせようとしている今、最も必要とされているのは、多様性です。野村證券をはじめとするグループ各社の外で培われた経験や視点も重宝しつつ、多様なバックグラウンドの人材も積極的に採用しています。
異なる業界や領域で培われた経験・専門性を持つ方々と一緒にこれまでの野村グループをスクラップ・アンド・ビルドし、新しいコアビジネスの創造にチャレンジしたいと考えています。